メタボ健診の受診者のうち男性では6割、女性では5割は医療機関の受診を勧奨されると言われています。さらに「健診対象者5700万人のうち3000万人が受診することになり、診察料だけで5兆円が必要になる。投薬すれば、さらに費用がかさんで、医療費はむしろ増える!」といった予測もあり、これらは厚生労働省とはまったく反対の意見となっています。メタボ健診によって糖尿病などが減るようなら、単純に考えても医療費削減が期待できそうですが、世間一般ではかなりの異論が出ていることも間違いありません。例を挙げますと、日本糖尿病協会理事を務める菅原正弘医師が言うように「糖尿病は遺伝的要素もあり、腹囲が基準以下でも糖尿病の恐れのある人はいます。しかし腹囲の数値にとらわれると、こうした人たちを見逃す可能性がある」と話している通りではないでしょうか。
